商品開発への想い
は
日本農業の課題解決への挑戦です。
日本農業の未来のために
様々な農業問題を解決する
様々な農業問題を解決する
「アグリソリューション」に
舞台ファームは
取り組んでいます。
舞台ファームは
取り組んでいます。
01
日本農業の現状
日本の農業は過酷です。
現代日本農業の様々な問題の根源は
「収益性の低さ」にあります。
「収益性の低さ」にあります。
平成30年の全国農家の平均売上は884万円、
粗利は197万円で売上・粗利ともに収益性が低い状態です。
その結果、様々な農業課題を深刻化させています。
粗利は197万円で売上・粗利ともに収益性が低い状態です。
その結果、様々な農業課題を深刻化させています。
※平成30年営農類型別経営統計からみた1農業経営体当たりの経営状況(推計) 農業経営統計調査
- 収益性が低い
- 担い手がいなくなる担い手不足・放棄地の増加
- 安定供給が難しくなる価格の乱高下
- 「不安定な生産量」に「世界人口増加による食糧危機」「気象変動リスク」が重なると
国内の食料不足が起きる可能性も将来的にあります。
02
収益性が低下する原因とは?
安価な農産物
世界各国の経済力の目安としてたびたび用いられる、マクドナルド社のビックマックの価格。2020年、日本は390円で世界25位。1位のスイスは741円、本場アメリカは613円で4位です※。これだけ価格を抑制できるのは日本企業の努力ももちろんありますが、日本国民はとても安価に食糧を手に入れていることになります。しかし最終的には生産者に収益性の低下というしわ寄せになるのです。※The Economist - Big Mac index
自己完結型農業による成長の鈍化
農家の多くは個人・家族経営です。生産のノウハウは、ほとんどシェアされることなく職人のように個人に依存しています。その状態は集合知の蓄積や生産技術の体系化が難しいため、外部からの投資が困難となり生産性の向上が図れず、収益において飛躍的成長が難しい構造になってしまいます。質の高い生産を行う日本農業は成功事例を体系化し全国で共有すれば、大きな成長が見込めます。
小規模生産による効率性
2020年の農家1戸あたり耕作地面積の平均は、北海道が30.63haに対し、それ以外の地域では2.17haと15倍近くの差があります。その結果北海道の農家は、1戸あたりの収益が全国平均の約5倍にもなります。農産物の多様性のために、小規模な農場経営も必須です。しかし、日本国内の自給率を向上し、収益性を高めるには大規模で効率的な生産を視野に入れる必要があります。※農林業センサス、農業構造動態調査(農林水産省統計部)、農林水産省「生産農業所得統計」参照
03
日本農業の未来のための
舞台ファームの取り組み
舞台ファームの取り組み
グリーンゲート構想
全国の農家と企業をつなげ365日の
需要と供給を安定させる
需要と供給を安定させる
一般的な農業とは、自分たちの生産物を販売して終了です。しかし、農産物を加工し販売する、食品製造業は365日安定した価格と供給量を求めています。舞台ファームは独自のネットワークで全国農家と企業をつなげ、需要と供給を安定させる「グリーンゲート構想」を提唱し、地域農業の発展を目指しています。
アグリシリコンバレー構想
日本農業の飛躍的成長のために
人材、資材、資金を集約する
人材、資材、資金を集約する
大手IT企業が乱立するアメリカ・シリコンバレー。その地で生まれたビックアイデアには、優秀な人材、最先端の資材、豊富な資金が集まり、飛躍的成長を遂げています。参入が自由化されたとはいえ、まだまだ閉鎖的な日本農業は人材、資材、資金の集約が小規模で、飛躍的成長が難しい状態です。舞台ファームは、全国農家や、企業、行政とのネットワーク、大学等との連携を行い、人材、資材、資金を1つのプラットフォーム(舞台)に上げる、「アグリシリコンバレー構想」を提唱。宮城県美里町に次世代型植物工場を建設し地域農業者との連携により新しい日本農業の形を目指します。
次世代型植物工場(BMS)
5万平米の国内最大級の生産プラントで
365日の食料安定供給に寄与する
365日の食料安定供給に寄与する
「舞台ハイブリッド土耕栽培」を導入し、5万平米の国内最大級の生産プラントである、次世代型植物工場「BMS(Butai Moving System)」を2021年より稼働します。植え付けからの栽培期間を全て自動化することで、農地の効率化とコスト削減を叶え、また安心安全かつ安定的に高品質の野菜を生産することが可能になります。
舞台ファームは
これらの取り組みを通して、
これらの取り組みを通して、
次世代につなげていく
持続可能な農業を
構築していきます。
持続可能な農業を
構築していきます。
その答えの一つが
です。